実は、引きこもりの子どもを抱える親御さん・ご家族のなかには、「そもそも引きこもり・ニートがどのような状態かわからない」「自分の子どもが引きこもりに当てはまるかわからない」という人が少なくありません。
これは、「引きこもり」「ニート」という言葉の対象・範囲が明確ではないことが原因です。
つまり、「引きこもり・ニートの定義・違いが曖昧だから、自分の子どもがこれに当てはまるかわかりにくい」という状況が生まれているということです。
そこで今回は、引きこもり・ニートについての数々の定義を紹介するとともに、引きこもり・ニートの定義にこだわるべきではない理由について解説します。
大切なのは、定義に当てはまるかではなく、引きこもり問題を抱える本人に寄り添った姿勢をもつことです。相談できる多くの第三者機関が存在するので、ご家庭内だけで解決しようと無理をしないようにしましょう。
目次
引きこもりやニートの定義は、さほど重要ではありません。なぜなら、「定義に当てはまるから危険な状況だ」「定義に当てはまらないからまだ大丈夫だ」という話ではないからです。
たとえば、よく使われる厚生労働省の「引きこもり定義」（後述します）には、「引きこもり状態が半年以上継続していること」という、期間が書かれています。
ですが、引きこもりで悩む本人・ご家族にとって、「半年」という期間の設定に何か大きな意味があるでしょうか。
自宅や部屋から出られない日々がつづくなかで、「引きこもりはじめた日からまだ4ヶ月しか経っていない、だからあと2ヶ月間は、厚生労働省が設定している『引きこもり定義』に当てはまるまで様子を見よう」といった悠長な気持ちでいるのは簡単ではないはずです。
実際、引きこもり当事者・ご家族からは、「引きこもりの対象が『6ヶ月以上』に限定されてしまうと早期支援が難しくなり、かえって引きこもり問題を深刻化させてしまうのではないか」という疑問の声が出ています（参考：「ひきこもりの定義「6カ月以上」で区切らないで 本人や家族要望」朝日新聞DIGITAL）。
他にも、江戸川区の引きこもり調査では、この6ヶ月という期間を除いた「仕事や学校等に行かず、家族以外との交流をほとんどしない人」という定義で行われ、話題になりました（参考：「“ひきこもり” 初の大規模調査 見えてきたものは」NHK NEWS WEB）。
ですから、引きこもり解決を目指すときは、「定義に当てはまるかをまず考える」というのはやめましょう。少しでも自分自身・ご家族の状況に不安がある場合は、すぐに専門的知識のある第三者への相談をおすすめします。
第三者機関に相談すれば、当事者だけでは判断しにくい現状を客観的に見てくれるので、今何をすればいいのかが分かってくるはずです。
ここまで紹介したように、引きこもり・ニートの定義を重要視する必要はありませんが、引きこもり・ニートとはどのような状態を指すのか、おおまかなイメージを掴むのには役立ちます。
そこで、さまざまな団体が公開している引きこもり・ニートについての定義を整理しましょう。まずは「引きこもり」の定義です。
| 厚生労働省の「引きこもり」定義 様々な要因の結果として、就学や就労、交遊などの社会的参加を避けて、原則的には６ヶ月以上にわたって概ね家庭にとどまり続けている状態のこと。（他者と交わらない形での外出をしている場合も含む。） ※以前はこちらの定義でした 引きこもりとは、「仕事や学校にゆかず、かつ、家族以外の人との交流をほとんどせずに、6ヶ月以上続けて自宅に引きこもっている状態」のこと。単一の疾患・障害の概念ではなく、様々な要因が背景になって生じる事象。 引用：https://www.mhlw.go.jp/seisaku/2010/02/02.html (現在はリンク切れ) |
| 内閣府の「引きこもり」定義 「ふだんどのくらい外出しますか」の問いに対して①～④に該当する者で、「現在の状況となってどのくらい経ちますか」の問いについて「6ヶ月以上」と回答した者①趣味の用事のときだけ外出する②近所のコンビニなどには出かける③自室からは出るが、家からは出ない④自室からほとんど出ない（ただし、自営業者・身体的病気が原因で現在の状況になった者などを除く） |
| DSM-III（1980年）の「引きこもり」定義 Social Withdrawal（社会的撤退） |
| Association of Relatives And Friends of the Mentally Illの「引きこもり」定義 安心できる場所に退避する状態 |
| 国立精神・神経センター精神保健研究所の「引きこもり」定義 ・引きこもりは単一の疾患・障害の概念ではない ・引きこもりの実態は多彩である ・生物学的要因が強く関与している場合もある ・明確な疾患・障害の存在が考えられない場合もある ・引きこもりの長期化はひとつの特徴である ・引きこもりの長期化は生物学的側面・心理的側面・社会的側面などから理解する必要がある ・引きこもりは精神保健福祉の対象である |
続いて、「ニート」の定義です。ニートの語源はイギリスですが、日本に来て少し違う使い方をされています。
| イギリスの政府機関・社会的排除ユニットの「Bridging the Gap」における「ニート」定義（1999年） 16-18 years olds not in education, employment or training（いわゆる「NEET」の語源） |
| 内閣府における「ニート」定義 独身であり、普段収入になる仕事をしていない、15歳以上35歳未満の個人 |
| 総務省の労働力調査における「ニート」定義 15〜34歳の非労働力人口の中から、専業主婦・主夫を除き、求職活動に至っていない者（求職活動中の人は除外される） |
このように、国・時代・調査する団体によって、引きこもり・ニートの定義は少しずつ違います。ですから子どもが引きこもりの定義に当てはまるか、それともニートなのかなどを重要視する意味はあまりないのです。
おおまかなイメージとして、引きこもり状態の人は就職していないケースが多いため、ニートになる可能性は高いと考えられます。
また、ニート状態が継続すると引きこもり状態におちいる可能性がある、といった形でご理解ください（あくまでも、大切なのはそれぞれが抱える引きこもりの「実態」です）。
ですから、無理に定義づけをするのではなく、一番身近にいる人が様子を確認して、問題を抱える本人にとって適したタイミングで必要な支援を受けることが大切です。
引きこもり・ニート支援の実績があるニュースタート事務局では、積極的な外部支援が必要になるタイミングの目安を「1年以降」に設定したうえで、本人がかかえる個別の事情に応じて臨機応変に支援時期を見定めるという方針を立てています。
引きこもりの定義について、久世個人の目線で見た変化も書いておきます。この項は客観的な根拠がないことはご理解の上でお読みください。
ニュースタート事務局が活動を始めた1994年頃は、引きこもりの決まった定義はありませんでした。「家から出ない人」というイメージで、今で言う「ガチこもり」に近い言葉でした。
あの頃は、コンビニに行く人を引きこもりとは呼ばなかったでしょう。
その後、調査するために定義付けが必要だったのか、行政による定義が発表されます。「引きこもり」とは呼びきれないけれど第三者による支援が必要で、私たち支援団体が実際に支援していた、そんな人たちも含まれる内容になっていました。
「6ヶ月」という期間は、「そういう人を調査・支援対象に決めたのか」と思った程度でした。実際私たちは、支援が必要な人の引きこもり期間の目安を「1年」としています。
つまり、現在一般的とされている引きこもりの定義は、私たち支援団体にとっては後から突然降ってきたものだという印象です。ですが私たちの認識とそこまで大きく外れてもいない、よく考えられた内容だったので、そのまま使っているに過ぎません。
だからなおさら、その定義にこだわる必要はないと考えるのです。
引きこもり・ニート問題を第三者に相談できない期間が長期化するほど社会復帰のハードルが高くなります。お子様の状況にお悩みでしたら、定義にこだわらず、些細なご不安でも構いませんので、どうぞお気軽にお問い合わせください。
【関連記事
親が子どもにできる引きこもりの基本対策｜長期化を防ぐためにできること
一般的に、引きこもりとニートの違いは「人間関係の有無」にあるとされています。
ただ、実際には「対象範囲の違い・区別の明確化は難しい」のが実情です。
「厚生労働省が実施した調査で、いわゆる引きこもりの状態にある者（調査では20〜49歳）をニートの「就業を希望しない人」を含めています。つまり、引きこもりを「ニート」に含めて扱っているわけです。
これでは、引きこもりとニートの違いは明確になりませんよね。
一方で、引きこもり（Wiki）では、政策や調査ごとに対象が変わっていますし、そもそも基準が明確ではありませんからニートと区別されているかを判断できません。
こうした背景を考えると、範囲の違いや明確化は難しいですが、人間関係として捉える見方があると考えられます。
引きこもり状態の人は、普段から他者との繋がりはありません。
しかし、ニート（若年無業者）は「（何かしらの要因で）働いていないだけ・就職を希望していないだけで人とのつながりはある」と区別できるわけです。
そもそもニートとは、「就労の有無」という観点で生まれた問題の考え方ですから、引きこもりとの区別を明確化できるものではありません。
実際、厚生労働省においても、「政策立案の内容によってどこまでの人をニートに含めるかを随時変更している」のが実情です。政策を考えるその時々に、対象者を決めているだけなのです。
調査によっては「一部の若年引きこもりの人がニート概念に含まれる」ということもありますし、若年無業者である『ニート』概念のなかに中年以上の引きこもりの人が含まれることはありません。
大切なのは、こうした定義づけにこだわりすぎないことです。
引きこもりやニート状態の家族に向き合うときには、「自分の子どもはニート・引きこもりの定義に当てはまるのだろうか」「厚生労働省の定義には当てはまらない状態だから深刻な状態ではなさそうだ」というように考えてはいけません。
定義などよりも、「いまの具体的な状況から第三者の支援が必要かを冷静に分析する」ことが、現状を打破するきっかけになるでしょう。
ニュースタート事務局は、引きこもり問題・ニート問題を抱えているお子さんやご兄弟一人ひとりの性格・状況・課題をつぶさに把握して適切な支援をお届けいたしますので、少しでもご不安のご家族様は、できるだけ早いタイミングでお問い合わせください。
それでは、日本における引きこもり・ニートの人数がどのように移り変わったのかについて整理しましょう。
ただし、調査ごとに対象が限定されているため正確な人数を把握できているわけではないという点に注意が必要です。
また、支援を必要としている人・顕在化していない人が多数存在するのが実情ですから、あくまで参考としてお使いください。
平成30年度内閣府実施の「生活状況に関する調査」によると、全国満40歳～満64歳までの人口のうち61.3万人（全体の1.45％に相当）が広義の引きこもりに当てはまるという結果が得られました。
このうち、引きこもり状態が7年以上継続している人は約5割を占めていることから、引きこもり問題の長期化傾向がうかがえます。
また、性別・年代問わず「引きこもり問題」を抱えている人は幅広く存在するため、それぞれの状況を見定めて早期に適切な支援が求められることもわかります。
厚生労働省人材開発統括官「若年者雇用対策の現状等について」によると、ニート（15歳～34歳の若年無業者）の数は減少傾向にあります。
| 平成23年 | 61万人 |
| 平成24年 | 63万人 |
| 平成25年 | 60万人 |
| 平成26年 | 56万人 |
| 平成27年 | 56万人 |
| 平成28年 | 56万人 |
| 平成29年 | 54万人 |
| 平成30年 | 53万人 |
ただし、労働人口が減少していることを考えると、ニートの人の割合を見ないと評価はできません。社会的支援が充実したからニートが減った、などと安直に考えられない点に注意が必要です。
引きこもりについて考えるときに大切なのは、「引きこもり状態が深刻化して社会復帰が難しくなる前に具体的な対策に踏み出すこと」です。
なぜなら、引きこもり・ニート状態が継続すると、次のようなリスクがあるからです。
「いまのところ目立った問題がなく、本人が自主的に立ち直るのを待てば良い」という消極的な姿勢のままでは、数年後・数十年後にどうしようもない状況に追い込まれかねません（しかも、そこから抜け出すのは難しい状態です）。
ですから、引きこもりのリスク・末路を避けるためには、早めの対策が不可欠です。
ご家族だけで具体的な方法が見つからない場合には、できるだけ早く第三者・外部機関に支援を求めましょう。
引きこもりやニートの状態がつづくと、以下に挙げた4つの理由から「就職」という形での社会復帰が困難になります。
そもそも、「履歴書の空白期間」を問題視せずに雇用してくれる会社は多くはありません。つまり、引きこもり状態が長期化するほど社会から受け入れられにくくなるということです。
もし、仮に手を差し伸べてくれる企業が見つかったとしても、本人自身がその声に応えられない可能性も高くなります。引きこもりが長期化するほど、自分自身に対する諦め・社会への恐怖心などの気持ちが増幅されて、新しい世界にチャレンジしにくくなってしまうからです。
ですから、「就職」という方法で引きこもり・ニートからの脱却を目指すのなら、社会に受け入れられやすい時期・本人の背中を押しやすい時期に支援が必要だと考えられます。
【関連記事】
引きこもり・ニートの期間が長くなると、「親世代の負担が増加する」というリスクにも晒されます。
引きこもり問題解決が難しくなる理由のひとつとして、「目に見えない形で事態が悪化している」という点が挙げられます。
子どもは引きこもり年数が増えるにつれて、踏み出しにくくなり、社会の受け入れも厳しくなります。そして親も、年齢と共に気力体力がどうしても衰えていきます。いざ親自身が動かそう、第三者につなごうとしても、やりきる力がなくなっている可能性が十分あります。
つまり、「親の収入にはある程度まで余裕がある。いまのところ子どもは引きこもっている『だけ』。現状、生活は出来ているから、あとは本人が自分の力で立ち直るのをじっくり待てば良い」というのは大きな勘違いなのです。
「引きこもっているだけ」なのではなく、「引きこもりから抜け出すためのチャンス・可能性を日々失いつづけている」というのが実態です。
このような「引きこもりの問題」にあるリスクに気付かずに対策が遅れると、以下の状態となり「ある日いきなり生活ができなくなる」形へ追い込まれかねません。
ですから、「親といった働ける人が引きこもりの子ども・家族をいつまでも支えよう」という考えは捨てるべきでしょう。
引きこもり問題について考えるときは、いまだけではなく数年後・数十年後の家族の生活も視野に入れるのがポイントです。
引きこもりの子どもを親が支えている場合に注意を要するのが、「先に死ぬのは親で、引きこもり状態の本人がひとり残される可能性が高い」という点です。
「親が亡くなれば何かを決心して引きこもりから抜け出してくれるだろう」「自分以外の誰かが支えになってくれるだろう」というのは甘い考え方だと言わざるを得ません。
働けない・部屋から出られない子どもは、親が亡くなったとしてもそのままの状態である可能性が高いでしょう。また、都合良く誰かが親代わりに責任をもってくれるとも限りません。
実際、親が亡くなった後、誰とも関わりをもてずに孤独死した事案も存在します（たとえば、親の死後、引きこもり状態のまま低栄養・低体温で衰弱死。自宅はゴミ屋敷状態でした）。
「支えられる間は自分が力になる」という姿勢は根本的な解決にはなりません。「支えになる人物がいる間に社会復帰をさせて、支えになる人物が亡くなった後でも自立できる環境を整える」のが真の解決策だといえるでしょう。
参考：56歳 ひきこもり衰弱死 ～父と息子すれ違いの果てに～
引きこもり・ニートの末路は「8050問題」に発展する可能性が高いです。
8050問題とは、80代の親・50代の引きこもりの子どもが同居しており、それぞれが必要な支援がお互いを圧迫し合っている状況を示す社会問題のこと。具体的な問題点は次の4点です。
現在、引きこもり期間の長期化・中高年引きこもりの問題が、さかんに言われています。40代の引きこもりが最多、という調査結果も聞きます。必然的に、8050問題に直面する家族も増加することは、間違いないでしょう。（参照：「予断を許さない「8050問題」大人の引きこもり～望まない孤独を抱えた家族～」PRTIMES）。
引きこもり支援が必要な世帯が急激に増加しても社会的な支援が追いつかなければ、いま以上に取り残される人たちが増えるだけです。
ですから、できるだけ早いタイミングで第三者機関への相談を通じて、引きこもり問題解決に向けて動き出すべきでしょう。
【関連記事】
中高年引きこもり、原因・対策・40代は…全て解説します！ 2022年最新版（8050問題の項目）
引きこもり・ニート問題克服において重要なのは、問題を抱える本人にとって適切な時期に必要な支援に動き出すことです。
ニュースタート事務局では、訪問活動・共同寮生活などのサービスを通じて、問題を抱える本人に役立つ支援を実施しています。たとえば、強制的に連れ出すようなことはありませんし、自分に合った色々な仕事の体験も可能です。
過去に支援を受けてうまくいかなかった人・他の支援団体と相性が合わなかった人などでも大丈夫です。まだ第三者が支援する段階ではないと感じたらそのようにお答えしますので、できるだけ早いタイミングでご相談ください。
さいごに、引きこもり・ニートに関するよくある疑問をQ＆A形式で紹介します。
引きこもりの原因は人によって異なります。学校や職場での挫折した経験・家庭内でのトラブル・交遊関係や恋愛での失敗体験など、人によって差があるのが実情です。
ただ、原因を突き止めることが社会復帰に直結するわけではないという点には注意しなければいけません。大切なのは、「なぜ引きこもりになってしまったのか」を考えることではなく、「どうすれば引きこもりから抜け出せるのか」という視点です。
「親の育て方が悪かった」「本人がトラウマを克服できていないからだ」などととらえる必要はないので、社会復帰を達成するために必要な作業は何かを前向きに考えるような姿勢を意識しましょう。
【関連記事】
引きこもりの原因は親のせい？育て方や特徴を知って新たにスタートしよう
人によって引きこもりの原因が異なるように、人によって社会復帰に必要な対策にも違いがあります。
たとえば、親とのコミュニケーションを通じて引きこもりを克服できる子どももいれば、支援機関での共同生活を通じて社会生活を送る喜びを学べる人もいるでしょう。
大切なのは、「引きこもり問題全体に通用する対策は存在しないと理解すること」「課題を抱える本人に合った対策を見つけること」です。
ニュースタート事務局では、問題を抱えるご本人に寄り添って適切なアプローチを模索いたしますので、どうぞお気軽にお問い合わせください。
【関連記事】
親が子どもにできる引きこもりの基本対策｜長期化を防ぐためにできること
一般的に、親は何も対策をしていないのに引きこもりから抜け出した、というケースは多くはありません。
引きこもり問題が長期化する前に、本人が何かしらのきっかけで立ち直ったというケースを紹介しているのをよく見かけます。
しかし、少なくとも1年以上引きこもり期間が継続すると、外部的な支援なしで社会復帰を果たすのは難しくなるのが実情です。
「引きこもり数年が過ぎてから自力で社会復帰した」という人がいるのは間違いないですが、少数派です。実際は多くの人が自力で引きこもりから抜け出せないからこそ、引きこもりの長期化・高齢化が起こっているのです。
つまり、「引きこもりは本人の問題だから、心に負った傷が癒えるまで待とう」と受け身な姿勢のままでは、いつまでも引きこもり状態から抜け出せない可能性があるということです。
ですから、引きこもり状態を克服して社会復帰をうながすのであれば、引きこもり問題解決の知識や経験がある専門機関に相談して、背中を押してもらうステップが必要だと考えられます。
【関連記事】
引きこもりはいつまで続く？長期化しないよう親ができる関わり方
引きこもり・ニートの定義・違いについてはいろいろな考え方がありますが、定義に当てはまるかは大きな問題ではありません。
引きこもり問題を抱えている本人・ご家族は、それぞれが独自の課題・悩みを抱えています。
家庭内だけでは解決が難しい状況なら、できるだけ早く第三者に相談をして、進むべき方向性を見出してもらいましょう。
同じ引きこもり・ニート状態であっても、その状況はそのご家族によってみな違います。
ニュースタート事務局では、ニート・引きこもりの解決のために、あなたの息子さん・娘さんに最もよいと思われる方法を、豊富な経験からご提案いたします。
認定NPO法人ニュースタート事務局スタッフ。青山学院大学理工学部卒。担当はホームページや講演会などの広報業務。ブログやメルマガといった外部に発信する文章を書いている。また個別相談などの支援前の相談業務も担当し、年に100件の親御さんの来所相談を受ける。
→詳細はこちら
